新型コロナワクチンの説明【追加接種（3回目接種）】

このページは、厚生労働省が発行する「新型コロナワクチン予防接種についての説明書（追加（3回目）接種用）」をもとに、ワクチンの効果や副反応などについて掲載しています。
ワクチン追加接種（3回目接種）（以下「追加接種」と記載）の概要や、追加接種の時期・接種券などのご案内郵送時期・予約方法などは、こちらのページをご覧ください。

新型コロナウイルス感染症の発症を予防します。本ワクチンの追加接種から1か月後の中和抗体価は、2回目接種から1か月後の中和抗体価よりも数倍高い値にあることが報告されています。

※追加接種を受けても、新型コロナウイルスの感染を完全に予防できるものではありません。また、接種にかかわらず、引き続き、感染症予防対策をお願いします

1回目や2回目の接種に用いたワクチンにかかわらず、mRNAワクチン（ファイザー社製か武田／モデルナ社製）の接種が可能です。

下記に当てはまる方は、本ワクチンを接種することができません。該当すると思われる場合は、必ず、接種前の診察時に医師へお伝えください。

• 明らかに発熱している方（※1）
• 重い急性疾患にかかっている方
• 本ワクチンの成分に対し重度の過敏症（※2）の既往歴がある方
• 上記以外で、予防接種を受けることが不適当な状態にある方

※1：明らかな発熱とは、通常37.5度以上を指します。ただし、37.5度を下回る場合も平時の体温を鑑みて、発熱と判断される場合はこの限りではありません
※2：アナフィラキシーや、全身性の皮膚・粘膜症状、喘鳴、呼吸困難、頻脈、血圧低下など、アナフィラキシーを疑わせる複数の症状。1回目か2回目の接種でこれらの症状が認められた方は、同一のワクチンを用いた追加接種を受けることはできません

下記に当てはまる方は、本ワクチンの接種について注意が必要です。該当すると思われる場合は、必ず、接種前の診察時に医師へお伝えください。

• 抗凝固療法を受けている方、血小板減少症か凝固障害のある方
• 過去に免疫不全の診断を受けた方、近親者に先天性免疫不全症の方がいる方
• 心臓、腎臓、肝臓、血液疾患や発育障害などの基礎疾患のある方
• 過去に予防接種を受けて、接種後2日以内に発熱や全身性の発疹などのアレルギーが疑われる症状が出た方
• 過去にけいれんを起こしたことがある方
• 本ワクチンの成分に対して、アレルギーが起こるおそれがある方

※妊娠中、妊娠している可能性がある方、授乳されている方は、必ず、接種前の診察時に医師へお伝えください。ただし、かかりつけの産婦人科医に確認していない場合でも、予診医により接種が可能と判断された場合は、接種が可能です
※本剤には、これまでのワクチンでは使用されたことのない添加剤が含まれています。過去に、薬剤で過敏症やアレルギーを起こしたことのある方は、必ず、接種前の診察時に医師へお伝えください

• 本ワクチンを受けた後、15分以上（過去にアナフィラキシーを含む重いアレルギー症状を起こしたことがある方や、気分が悪くなったり、失神などを起こしたりしたことがある方は30分以上）、接種を受けた施設でお待ちいただき、体調に異常を感じた場合には、速やかに医師へ連絡してください（急に起こる副反応に対応できます）
• 注射した部分は清潔に保つようにし、接種当日の入浴は問題ありませんが、注射した部分はこすらないようにしてください
• 通常の生活は問題ありませんが、当日の激しい運動や過度の飲酒などは控えてください

• 主な副反応は、注射した部分の痛み、頭痛、関節や筋肉の痛み、疲労、寒気、発熱などがあります。また、まれに起こる重大な副反応として、ショックやアナフィラキシーがあります。なお、本ワクチンは、新しい種類のワクチンのため、これまでに明らかになっていない症状が出る可能性があります。接種後に気になる症状を認めた場合は、接種した医師かかかりつけ医に相談しましょう
• ごくまれではあるものの、接種後に心筋炎や心膜炎を疑う事例が報告されています（※1）。接種後数日以内に胸の痛みや動悸、息切れ、むくみなどの症状が現れたら、速やかに医療機関を受診してください

※1：1回目よりも2回目の接種後に多く、若い方、特に男性に多い傾向が見られます

• 追加接種では、1回目や2回目の接種と比較して、主に脇の下のリンパ節の腫れが多く（5パーセント程度）報告されています。症状は軽く、数日以内に回復することが多いですが、腫れがひどかったり長引く場合は、医療機関を受診してください

電話番号：0570-033-226（ナビダイヤル。通話料がかかります）
受付時間：24時間365日
相談内容：副反応が現れた場合など、医学的なご相談（専門知識を有する医師や看護師などが相談に応じます）

予防接種では健康被害（病気になったり、障害が残ったりすること）が起こることがあります。きわめてまれではあるものの、なくすことができないことから、救済制度が設けられています。新型コロナワクチンの予防接種によって健康被害が生じた場合にも、予防接種法に基づく救済（医療費・障害年金などの給付）が受けられます。認定に当たっては、予防接種・感染症・医療・法律の専門家により構成される国の審査会で、因果関係を判断する審査が行われます。詳細はこちらをご覧ください。

厚生労働省「新型コロナワクチンの有効性・安全性について」（外部サイト）
首相官邸「新型コロナワクチンについて」（外部サイト）