新型コロナワクチンの説明【5歳～11歳接種】

このページは、厚生労働省が発行する「＜5歳～11歳のお子様の保護者の方へ＞新型コロナワクチン予防接種についての説明書（小児（5歳～11歳）接種用）」をもとに、ワクチンの効果や副反応などについて掲載しています。
5歳～11歳のワクチン接種の概要などは、こちらのページをご覧ください。

現在、薬事承認がおりているワクチンは、メッセンジャーRNA（mRNA）ワクチンです。mRNAワクチンは、ウイルスのタンパク質をつくるもとになる情報の一部を注射し、この情報をもとに体内でウイルスのたんぱく質の一部が作られ、それに対する抗体などができることで、ウイルスに対する免疫ができます。（12歳以上で使用するワクチンと同様です。）

新型コロナウイルス感染症の発症を予防します。本ワクチンの接種を受けた方は、12歳以上の方と同様に、中和抗体価の十分な上昇が確認されています。

• 1回目の接種後、通常、3週間の間隔で2回目の接種を受けてください。（接種後3週間を超えた場合は、できるだけ速やかに2回目の接種を受けてください）
• 本ワクチンの接種で十分な免疫ができるのは、2回目の接種を受けてから7日程度経過した後とされています。また、感染を完全に予防できるものではありません。また、接種にかかわらず、引き続き、感染症予防対策をお願いします

下記に当てはまる方は、本ワクチンを接種することができません。該当すると思われる場合は、必ず、接種前の診察時に医師へお伝えください。

• 明らかに発熱している方（※1）
• 重い急性疾患にかかっている方
• 本ワクチンの成分に対し重度の過敏症（※2）の既往歴がある方
• 上記以外で、予防接種を受けることが不適当な状態にある方

※1：明らかな発熱とは、通常37.5度以上を指します。ただし、37.5度を下回る場合も平時の体温を鑑みて、発熱と判断される場合はこの限りではありません

※2：アナフィラキシーや、全身性の皮膚・粘膜症状、喘鳴、呼吸困難、頻脈、血圧低下など、アナフィラキシーを疑わせる複数の症状

下記に当てはまる方は、本ワクチンの接種について注意が必要です。該当すると思われる場合は、必ず、接種前の診察時に医師へお伝えください。

• 抗凝固療法を受けている方、血小板減少症か凝固障害のある方
• 過去に免疫不全の診断を受けた方、近親者に先天性免疫不全症の方がいる方
• 心臓、腎臓、肝臓、血液疾患や発育障害などの基礎疾患のある方
• 過去に予防接種を受けて、接種後2日以内に発熱や全身性の発疹などのアレルギーが疑われる症状が出た方
• 過去にけいれんを起こしたことがある方
• 本ワクチンの成分に対して、アレルギーが起こるおそれがある方

※過去に、薬剤で過敏症やアレルギーを起こしたことのある方は、必ず、接種前の診察時に医師へお伝えください

• 本ワクチンの接種を受けた後、15分以上（過去にアナフィラキシーを含む重いアレルギー症状を起こしたことがある方や、気分が悪くなったり、失神などを起こしたりしたことがある方は30分以上）、接種を受けた施設でお待ちいただき、体調に異常を感じた場合には、速やかに医師へ連絡してください（急に起こる副反応に対応できます）
• 注射した部分は清潔に保つようにし、接種当日の入浴は問題ありませんが、注射した部分はこすらないようにしてください
• 通常の生活は問題ありませんが、当日の激しい運動や過度の飲酒などは控えてください

• 主な副反応は、注射した部分の痛み、頭痛、関節や筋肉の痛み、疲労、寒気、発熱などがあります。また、まれに起こる重大な副反応として、ショックやアナフィラキシーがあります。なお、本ワクチンは、新しい種類のワクチンのため、これまでに明らかになっていない症状が出る可能性があります。接種後に気になる症状を認めた場合は、接種した医師かかかりつけ医に相談しましょう
• ごくまれではあるものの、ワクチン接種後に心筋炎や心膜炎を疑う事例が報告されています（注釈1）。接種後数日以内に胸の痛みや動悸、息切れ、むくみなどの症状が現れたら、速やかに医療機関を受診してください

注釈1：米国では、12歳～17歳男子に比べ、5歳～11歳男子の方が、心筋炎の報告頻度は低かったことが確認されています

• ごくまれではあるものの、mRNAワクチン接種後にギラン・バレー症候群が報告されています。接種後、手足の力が入りにくい、しびれなどの症状が現れたら、速やかに医療機関を受診してください

電話番号：0570-033-226（ナビダイヤル。通話料がかかります）
受付時間：24時間365日
相談内容：副反応が現れた場合など、医学的なご相談（専門知識を有する医師や看護師などが相談に応じます）

予防接種では健康被害（病気になったり、障害が残ったりすること）が起こることがあります。きわめてまれではあるものの、なくすことができないことから、救済制度が設けられています。新型コロナワクチンの予防接種によって健康被害が生じた場合にも、予防接種法に基づく救済（医療費・障害年金などの給付）が受けられます。認定に当たっては、予防接種・感染症・医療・法律の専門家により構成される国の審査会で、因果関係を判断する審査が行われます。詳細はこちらをご覧ください。

厚生労働省「新型コロナワクチンの有効性・安全性について」（外部サイト）
首相官邸「新型コロナワクチンについて」（外部サイト）